知らないと恥ずかしい!?これだけは押さえておきたいお金の知識5選

2022/01/30

ネットが普及し、手軽に情報が手に入る世の中。先を見据えて、お金に対するリテラシーの高い人が増えてきています。何気ない会話の中でも、お金にまつわる話題があがるようになった人も多いのではないでしょうか?

そこで今回は、とりあえずこれを押さえておけば安心という5つのキーワードを株式会社エイチームフィナジーが運営する、保険比較・FPに無料相談できる総合保険サイト「ナビナビ保険」の編集部に紹介にしてもらいました。

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1.社会保険

日本では5つの社会保険が存在します。それぞれかんたんに説明します。

【1】医療保険
病気やケガをした際に医療費の給付があり、1~3割の自己負担で医療を受けることができる。

【2】年金保険
老齢・障害・死亡などによって一定額の「基礎年金」が受け取れる制度。20歳~60歳の日本に住所がある人は必ず加入する「国民年金」や、企業で働くと加入する「厚生年金」などがあり、毎月一定額を払う。

【3】労災保険
仕事や通勤中のけが災害、仕事が原因の病気などの際に補償してくれる制度。

【4】雇用保険
労働者が失業した場合などに、給付を行う国の制度。パートタイムの場合は「1週間当たりの所定労働時間が20時間以上であること」「31日以上引き続き雇用される見込みや予定があること」が適用条件。

【5】介護保険
介護サービスなどのサポートを受ける際に、1~3割の自己負担で利用できる制度。

自分が今支払っている年金や保険料がどのようなものなのか、知っておくと安心ですね。

2.控除

控除は「一定の金額を差し引く」という意味で、所得税の計算でよく使われます。

納税額を減らせる控除には、「所得控除」や「税額控除」などがあります。たとえば、通院や治療で医療費が10万円以上/年かかった場合、「医療費控除」の対象となります。次で説明するふるさと納税も所得控除のひとつです。

また住宅ローンを組んで、マイホームを購入したり増改築したりした際に、「住宅ローン控除」という税額控除を受けられます。

控除を受ける際には、自分で手続きや申告をする必要があります。どのような控除があるのか、また自分に適用される控除はないか、一度チェックしてみましょう。

3.ふるさと納税

自分の選んだ自治体に寄付をすると、寄付額のうち2,000円を超える金額を、所得税と住民税から控除される制度(※一定の上限あり)。

さらに、寄付した自治体から返礼品として特産品や日用品、宿泊券などがもらえる場合もあいます。

ふるさと納税で控除を受けるためには、確定申告が必要です。ただし、以下のどちらにも当てはまる方は、確定申告が不要な「ワンストップ特例制度」を利用できます。

・サラリーマンなど、確定申告や住民税申告をする必要のない給与所得者
・寄付先が「5自治体以内」の人

自分が欲しい返礼品からふるさと納税先を選ぶのもよいですね。

4.つみたてNISA、NISA

つみたてNISA、NISAは、長期の積立・分散投資専用の非課税制度です。投資で得た利益には、通常「20.315%」の税金がかかりますが、NISAは非課税になります。

NISAは毎年120万円の非課税投資枠が設定され、非課税期間は最長5年間です。少額長期型のつみたてNISAは、年間の非課税投資枠が年間40万円で、非課税期間は最長20年。

つみたてNISA、NISAを活用した投資は、初心者でも比較的リスクが少ないです。20代や30代のうちからコツコツと運用するのがおすすめです。

5.iDeCo

iDeCoとは、「個人型確定拠出年金」のことで、個人でかけ金を運用して資産をつくる年金制度です。自分で投資先を選び、かけ金を元手に投資・運用し、60歳以降に年金や一時金として利益を受け取ることが可能です。

iDeCoのかけ金は所得控除ができるため、将来の投資を行いつつも大きな節税になるのがメリット。

また、投資で得た利益にかかる20.315%の税金についても非課税となります。

上級者向け!これも知っていたらかっこいい2選

さらに知っておくと一目置かれる、お金の知識を紹介します。

インデックス投資

投資商品に分散して投資ができる投資信託。その中でも、知識や技術があまり必要ないのがインデックス投資です。

市場全体の値動きに連動し投資をするインデックス投資は、決算や銘柄ごとの情報を細かくリサーチしたり、選定したりといった手間や労力がかからないのがメリットです。

ドルコスト平均法

「毎月×日に10,000円」といったように、定期的なスケジュールで、同じ金額で投資商品を買い続ける投資方法のことを「ドルコスト平均法」といいます。ドルがついていますが、外貨の$とは関係はありません。

ドルコスト平均法の場合、価格が低いときには多く、高いときには少なく購入可能なため、平均購入価格を抑えられる可能性が高いです。

また、相場の変動によるリスクを低減でき、投資初心者でもチャレンジしやすい投資方法です。

まとめ:お金の知識が増えれば将来の選択肢も増える!

基本的な保険や制度を、「なんとなく」でしか知らなかった人も多いのではないでしょうか。

お金の知識をつけることで、将来の選択が広がり、自信につながります。ぜひ会話の中でも活かしてみてくださいね。


■執筆・・・「ナビナビ保険」編集部
株式会社エイチームフィナジーが運営する、保険比較・FPに無料相談できる総合保険サイト「ナビナビ保険」の編集部。生命保険や資産形成をはじめとするお金についての幅広い悩みを解消するべく、専門家監修のお役立ち情報を正確にわかりやすく発信しています。

 
 

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